BP材の単価は、BP材を構成する製材価格の地域差、建物に使われたBP材の量ならびにそれに占める地域材BP材の割合等で異なると考えられます。 このHPの事例紹介コーナーでは、BP材の使用材積とおおよその材料費を示していますので参考にされてください。
なお、詳しくは協会まで お問い合わせください

在来軸組工法による戸建て住宅では、大きなスパンの間取りは少なく、 横架材には流通している平角材又は比較的断面寸法が小さい集成材が使われています。
一方ＢＰ材は、大スパンの間取り、梁を意匠的に見せたい場合や製材の風合いを魅せたい設計に適する材料です。

補助金情報については、その都度、新着情報でお知らせします

BP材と集成材は共に構成部材（ラミナ）を接着積層した木質構造材料です。両者の主な違いはラミナの厚み寸法と木取りです。
寸法は集成材では厚さ５㎝までの板材、BP材ではスギは１辺12㎝又は15㎝の２断面、ヒノキは１辺10.5㎝が加わった３断面の心持ち正角材が使われます。
集成材には様々な木取りのラミナが使われますが、BP材には心持ち正角材だけが使われます。

BP材協会にお問い合わせください

BP材は建築基準法で指定建築材料に認定された木質複合軸材料です。
製造にはプレス機などの設備や接着剤等の品質管理に係る資格所有者を配置した生産拠点の整備ならびに評価・認定が必要です。
なお、近く、BP材を含む接着重ね材、接着合せ材（ラミネートログ材など）のJASが制定されます。制定後の生産にはJAS制度に基づく工場認定が必要です。

地域材（産地）を指定したBP材の製造も可能です。
BP材は安定した品質を確保するため、JAS機械等級区分の品質管理に基づいた製材を用いて製造しており、これに適合する地域材であれば使用することができます。
このとき、コストや納期は地域によって異なりますので、詳しくはお問い合わせください

一般的な事項は、BP材協会から回答します。
また、BP材協会のホームページ[リンク]から過去の講習会等の資料をダウンロードすることができます。設計に関する資料も多くありますので参考にしてください。 なお、BP材の設計実績のある事務所を御紹介することも可能です。
詳しくはお問い合わせください

BP材協会から回答する一般的な内容は無料です。
設計事務所を御紹介する場合は、内容により御紹介する設計事務所との契約が必要になる場合があります。

TKS構法以外にも在来軸組工法に用いる金物（Zマーク金物等）や他の接合工法を採用することも可能です。
なお、性能評価を取得した他の接合工法を採用する場合は，別途，他の接合工法＋BP材とした強度試験が必要となることがあります。

BP材協会にお問い合わせください

基本的には施工会社様にご相談いただき、状況に応じてご対応させていただくことになります。

BP材協会にお問い合わせください

耐火建築物でもBP材を使用できます。
耐火建築物のうち、要求耐火性能が1時間の場合は、建築基準法平成12年建告第1399号（2018年3月改正） に定められる仕様規定に準拠した耐火被覆の方法が安価となります。
現在、BP材協会では要求耐火性能が2時間の耐火建築物における柱・梁へのBP材採用に向けた大臣認定の取得を目指して実験を行なっています。 （メンブレンタイプの耐火被覆は2018年末頃、燃え止まり型の耐火被覆は2019年中旬に認定取得予定です。）